資本主義の本質とロスチャイルド家の思想 物質文明の終焉と精神文明の時代の到来

前回は、今この時点で起きていることの本質について説明しました。

リーダーに求められる時代を捉える資質 今大きく時代が変わろうとしている


本日は資本主義社会、金融資本の本質とは何かと、
ロスチャイルドの金融資本が如何に世界を制覇して来たかをご説明します。

1.資本主義社会の本質

ここからは、人々が常識だと思っていることが、
いかに創作された幻想でしかないかをご説明します。

(1)貨幣制度は本来は等価交換のための仕組みだった

貨幣はもともと物々交換の発展形として、
財・サービスの対価の支払に用いられたのが始まりです。

Aさんが事業を行うため、銀行から借入を行う場合を想定します。

Aさんは自社製品を作るため、Bさんから原材料を仕入れます。
Bさんも自分の商品を作るためにCさんから仕入れをします。
このA・B・Cの取引には借金が介在せず、
単に財・サービスの等価交換・本質は物々交換が行われているだけです。

この等価交換の先にAさんの商品を買いたい消費者が居ます。

この取引系の中で、銀行からの借入を行ったAさんだけは、
自分の商品価値を消費者と交換する際に、
原材料費・人件費等製造コストに付加価値だけでなく「金利」を上乗せします。

銀行から借入をしているAさんは、利払いのために、
商品価格に銀行に支払う金利を上乗せする必要があるのです。
言い換えると、物々交換系とは別に、
外部つまり消費者から利払いのためマネーを取得する必要が出て来ます。

等価交換の取引には存在しないバーチャルな「利子」を消費者が負担して、
銀行の利益に貢献している姿が見えてきます。

Aさんの商品が思うような価格で売れず、借金が返済できない場合は、
更に新たな借金を行い借金の無限ループも起きます。
それでも返済が出来ない場合は、Aさんの会社は銀行に担保を取られます。

いかがでしょうか。
金利制度によって、本来の等価交換の系外で、銀行の利益のために
消費者を始めとして社会全体があくせく働く姿が浮かび上がって来ないでしょうか。

これに対し、金利の概念が無い「地域通貨」は、
純粋に財・サービスの等価交換システムです。

(2)銀行に預けたお金を他の人に貸し出して良いなどと、一体誰が決めたのか

金利制度に加えて、極めて根本的な疑問が、
人々が銀行に預けたお金を、銀行が他の誰かに貸し出して良いなどと、誰が決めたのでしょうか。
しかも銀行は、その集めたお金で企業の株を買い企業を支配することができます。

利子、信用創造を銀行事業の暗黙の常識とすることで
金融資本が社会を支配する構造が出来上がって行きます。

2.金利の歴史

もともと、旧約聖書では利子を取ることは禁じられていました。
しかし、ユダヤ教を主導したパリサイ派・タルムードが金利を認めたのに始まり、
カトリック教会では利子が黙認され、

更には15世紀の宗教改革におけるプロテスタンティズムで富の蓄積が善とされ、
それと合わせて金利が合理化されました。

本来のユダヤ教徒は旧約聖書に則り利子を禁ずる原則を持ちましたが、
バビロン捕囚から解放されてパレスチナに戻ったユダヤ人は
パリサイ派・タルムードの思想に変わっていました。

そこでは、ユダヤ人だけが人間で、
異教徒(ゴイム=家畜、ブタ)を殺しても積み荷ならないし、
ゴイムから金利を取ることは正当とされていました。

3.ユダヤ教のタルムードの思想とは何か、ユダヤ人とは誰か

ユダヤ教の本来の教典は「旧約聖書」です。
ユダヤ教のパリサイ派・タルムードの思想の本質は自分達ユダヤ教徒だけの繁栄、
ユダヤ教徒による世界支配を希求する選民思想です。

旧約聖書の教えに優先するものとして彼等の悪魔思想をユダヤ人に植え付けました。
イエスは彼等の思想を厳しく糾弾し、それを恨んだ彼等が
イエスがローマ帝国に対する反逆を仕組んでいるとして彼を処刑させたのです。

自ら額に汗する労働を嫌い、仕組みを支配する。
この選民思想ゆえに西欧各地で忌み嫌われゲットーに追いやられ、
卑しいとされる高利貸しが彼等の主要な仕事となりました。

ユダヤ人とは、古代イスラエルの12氏族のうち、
ユダ族だった人達を指すとされます。
イスラエルからスペイン方面に逃げて来た有色人種を
スファラディ系ユダヤ人と呼びます。

もう一つの地域カスピ海の北で栄えたハザール汗国は、
8世紀にイスラム軍の侵攻を受け、改宗を迫られた際、
キリスト教かイスラム教の元となったユダヤ教のどちらを
国教として選択するか迫られ、ユダヤ教を取りました。

これにより白人であるハザール人が後にアシュケナージ(ドイツ系)
と言われるユダヤ人となります。

実はイスラエルに居るユダヤ人は、
源流であるスファラディ系が僅か10%で、
90%がアシュケナージ系です。

「神の約束の地へ帰る」ことを口実に
パレスチナにユダヤ人国家を建設することは、
多数派のアシュケナージにとっては全く正当性がありません。

テルアビブ大学のシュロモ・サンド教授が
「ユダヤ人はいつ、どうやって発明されたか」で、このことを指摘していて、
古代ユダヤ人の子孫は実はパレスチナ人だと説いていて、
いかにシオニスト達のイスラエル建国の根拠が無いかが露呈しているのです。

いずれにせよ、本稿の対象にしている宮廷ユダヤ人は
まさにドイツ系のアシュケナージであり、
古代ユダヤ人とは何の縁もないはずなのです。

私見ですが、この宮廷ユダヤ人にとって、
異教徒をゴイムとして蔑み、
あらゆる悪を許容するタルムードのユダヤ教が
見事に彼等の悪魔的思想に適合していた
ということではないかと思います。

4.初代ロ位チャイルド商会創業者

フランクフルトのゲットーで頭角をあらわし、
王の金庫番・宮廷御用商に任ぜられたのが初代ロスチャイルド、
1764年にフランクフルト・ロスチャイルド商会を設立した
マイアー・アムシェル・ロスチャイルドです。

当時のドイツは350の公国それぞれが通貨を持っていたため、
それらの両替商に始まり、古銭商を営んでいました。
マイアーはヘッセン領主ヴィルヘルム公を古銭商売の上客とすることに成功します。

公はヘッセンの若者を傭兵として鍛えて、
アメリカ独立戦争(1775年~83年)を始めとする植民地戦争のために、
毎年1万数千人を貸し出す傭兵ビジネスを営んでおり、

閨閥を活かしてオーストリア皇帝をはじめとして
王侯貴族や軍人・官吏・各種産業に貸付を行って莫大な利益を得て、
欧州随一の金持ちになります。

マイヤーは公に気に入られて宮廷御用商に任ぜられ、
公がイギリス政府から受け取る傭兵代金の小切手を割り引いて莫大な利益を上げるようになり、
更には公にイギリスでの直接投資を持ち掛け、ロンドンに居る3男のネイサンに運用させます。

更にマイアーは「情報」をビジネスに結び付ける仕組みとして、郵便事業に目を付けます。

欧州全土の郵便事業を独占していた貴族と緊密な関係を築き上げ、
彼等がヴィルヘルム公やロスチャイルド家に有利になるよう、
郵便を不法に開封して機密情報を伝えたり、
手紙を急送したり遅配したり操作を行いました。

こうして、1790年代にマイヤーのビジネスは
欧州随一のマーチャント・バンカー(国際的な銀行家)となって行きます。

マイヤーは金(カネ)の力の絶対性を信じていました。
ユダヤ教の世俗的基礎は実際的な欲求・私欲であり、その世俗的神は貨幣です。

貨幣は、神をも含めて全てのものを商品に変えます。
貨幣は人間世界ならびに自然から固有の価値を奪い、
人間を支配し、人間はそれを礼拝します。

貨幣が世界の権力となり、ユダヤ精神がキリスト教民族の実際的な精神となることで、
政治を含めて世界を支配して行くことになります。

1798年にマイアーの3男ネイサンがイギリスに派遣されます。

ネイサンは、最初にマンチェスターの織物業界に入り込み、
産業革命で大量に安価に生産された綿製品を
ナポレオン戦争(1803~15年)の混乱で品不足に陥っていたドイツで販売し、
莫大な利益を上げます。

マイアーはイギリスの綿製品のセールスマンをドイツに長く引き留めて、
最大量の注文を受けさせます。

その間、ネイサンはマンチェスターで綿花や染料を買い占めます。

最大量の注文を受けた製造業者は原料をネイサンから買わねばなりません。
彼はこれを高値で売って暴利を得ます。
マイアーはこの資金を元手に1804年、ロンドンの金融街シティに拠点を構えます。

マイアーは欧州にロスチャイルド帝国を築くため、
5人の息子たちを主要都市に配置しました。

最有力のネイサンをイギリスに置くほか、
フランクフルト、ウィーン、ナポリ、パリに置くとともに、
それぞれの国の政治的有力者に贈り物・貸付・投資機会などの賄賂を与えることで
特権を獲得して行くよう徹底的に指導しました。

1812年に亡くなる直前、彼が5人に遺した家訓は以下の通りです。

①長男又は一族の多数が同意した男子が本家も分家も継いでいくこと
②いとこ同士の結婚など一族内の結婚によって財産の分散を防ぐこと
③一族の財産を秘匿し、裁判所その他で公表しないこと
④一族は間断なく連携すること。一族の財産を統一的に管理すること。
当初の共同経営者とその男系子孫のみが会社を経営すること。

この5か国の兄弟の緊密な情報伝達網によって、
差出人の手紙を盗み読み、
価値あるニュースを誰よりも速く入手し投資に活かすことで、
彼等は欧州での優位を固めるほか、
ニューヨークを始めとして常駐の在外代理人を置くことで、
その情報網をより強固にして行きました。

5.金融街シティの成り立ち

ロンドンの金融街シティは16世紀後半、エリザベス1世の時代に、
他の欧州の取引所に抜きんでた存在になります。

シティは大英帝国のあらゆる覇権的な事業に参加し、
1588年には、シティの予算でスペインの無敵艦隊に対抗するため
20隻の艦隊を結成したほか、

アイルランドやアメリカの植民地化に手を貸しました。

1694年、英仏戦争で財政が悪化したイギリス政府が借入を受けるために、
国王の承認により豪商などを株主としてイングランド銀行がシティに設立されます。

同行は18世紀を通じて政府への戦争資金の貸付を行ったほか、
海外への軍事資金を送金する業務も請け負いました。

ネイサンは1806年、イギリスのユダヤ人富豪の娘と結婚し、
そこからイギリス最大のユダヤ人富豪の閨閥となって行き、
シティで最古かつ欧州随一の銀行、キリスト教徒のベアリング商会(ベアリングス銀行)
に戦いを挑み、1810年に勝利を収めます。

先のドイツのウィルヘルム公のシティへの投資もネイサンの名義で行われ、
ネイサンは巨額のイギリス国債を保持して政府の財政を牛耳る資本家となります。
とりわけ、ナポレオン戦争時に一気に増加したイギリス国債の大部分を引き受けたのはネイサンでした。

そして、1815年にナポレオンがエルバ島を脱して
英ウェリントン将軍との最後の決戦ワーテルローの戦いに敗れた際、
イギリス勝利の報を誰よりも速く入手したネイサンは、

ウェリントンは敗れたと言いふらし、イギリス国債を投げ売りし、
それに釣られて皆が投げ売りしたところで、
底値を打った国債を買い集めます。

その後イギリス勝利の報が流れると国債は暴騰し、
ネイサンは高値で国債を処分します。
この前後5年でネイサンの富は7万倍になったと言われています。

ナポレオン追放後の旧勢力による欧州支配体制を復活させる1815年のウィーン会議は、
オーストリア、プロシア、ロシアの各王によってキリスト教の神聖同盟が締結されますが、
この時ロスチャイルドを排除しようとした老舗銀行家達に、
国債相場暴落を仕掛けて逆襲に成功します。

こうしてロスチャイルド家は国際的な債券市場を形成し、その支配者となって行きます。

6.イングランド銀行:銀行の銀行に目を付けたロスチャイルド家

1825年にラテンアメリカで発生した投機バブル崩壊による欧州の恐慌の際、
ロスチャイルドは金Goldが枯渇するイングランド銀行に救済の手を差し延べると見せて、
その支配に十分な株式を取得し、同行と通貨発行権を手に入れました。

ロスチャイルドはこれ以降、イングランド銀行をモデルとして
各国に中央銀行を作って行きます。
金本位制は金融経済の操作と富の集中の道具となります。

イギリス政府も
戦争を含めて国家的な大事業に直ちに資金を用意できるロスチャイルド家に頼り、
オーストリアもプロシアも同様で、欧州における政治的影響力は絶対的となりました。

1600年設立のイギリス東インド会社はアジア貿易の独占権を認められ、
イングランド銀行の融資を受けながら
インドを始めとするアジア各地の植民地経営を行っていました。

1773年にインドでのアヘンの専売権を獲得し、
中国への組織的なアヘンの売り込みを始め、
これがシティに莫大な利益をもたらします。

1833年に東インド会社のアジア貿易独占権がイギリス議会で廃されましたが、
その利権の殆どを引き継いだのがネイサン達で、
貿易ルートを受け継いだのが、ロスチャイルドグループのサッスーン家でした。

そして1840年の清とのアヘン戦争に至る貿易で利益を得たのはロスチャイルド家でした。

7.アメリカ合衆国:1930年代のアメリカでの関与

1812年から14年の米英戦争の際、
政府の大きな借金のために各民間銀行の発行紙幣が増加し、
インフレが進み、合衆国の信用が建国以来最低のレベルに陥ります。

そこで1816年、マディソン大統領と議会は、
合衆国の新たな中央銀行として第二合衆国銀行を創設します。
ロスチャイルド家はこの銀行との貿易金融や証券金融で成功を収めます。

ナポレオン戦争によって荒廃した欧州に代わり、合衆国の経済が拡大する中、
ロスチャイルド家は新設の銀行や運河への投資を行う一方、
新しい州の州債を大量に引き受けます。
米国から欧州への綿とタバコの輸出が伸び
1830年代にはロンドン家とパリ家は手広く貿易手形ビジネスを展開していきます。

しかし、アメリカ国民はユダヤの銀行に猜疑心を持ち、
1832年の大統領選で当選したジャクソン大統領は、
第二合衆国銀行廃止に動き、1936年に同行は普通銀行になります。

ジャクソンは州立銀行を奨励して、ロスチャイルドを阻みました。
しかし、州立銀行の株や債券はシティの資本家、
つまりロスチャイルドに購入されて行きます。

1837年にロスチャイルドが仕掛けたと思われる恐慌で、
イングランド銀行が合衆国に関連する全ての証券を投げ売りし、
それら証券の引き受けや割引を拒否して合衆国に金融恐慌を引き起こします。

州立銀行が兌換停止に追い込まれたとき、
結局連邦政府はロスチャイルド家に公債を引き受けて貰い、
ウォール街への資本集中が一気に進みました。

8.1844年のイングランド銀行の中央銀行化

イングランド銀行に金(Gold)で保証された銀行券を独占的に発行させ、
地方銀行が独自の紙幣を新規に発行することを禁じる
イングランド銀行条例が1844年に成立します。

ここで誰もが気付かなければいけないのが、
民間銀行が中央銀行になるという制度矛盾です。

金保有高で銀行券の流通量が決まるのは金本位制では当然のことです、
実はこのことは金兌換を前提とする通貨安定化政策であり、
至極真っ当な施策です。

しかし、この中央銀行が民間銀行によって運営される以上、
彼等が恣意的に通貨供給量を絞り、金利を暴騰させ、恐慌を演出し、
その利益を我が物にすることが出来るのです。

先程の合衆国での州立銀行潰しのようなことも
民間銀行である彼等はやってのけるのです。

この後の歴史においてもロスチャイルドは同様の仕手戦を仕掛け、
富を集中させて行き、
合衆国大統領として、本格的に通貨発行権を中央銀行の手に取り戻そうとした
リンカーンもケネディも暗殺され、

合衆国の中央銀行機能は民間銀行の連合であるFRB(実態はロスチャイルド系列銀行群)
が担う体制を誰も覆すことが出来なくなっています。

民間銀行が通貨を発行するということは、
その通貨発行額が民間銀行の利益として蓄えられて行くことを意味します。
国家の主権が完全にロスチャイルドの手中に納められていることがお分かり頂けますでしょうか。

彼等の金融資本としての富の蓄積と政治支配の構造を明らかにするために、
1800年代に始まる英国と合衆国の「民間銀行が国の中央銀行となる」施策を説明しましたが、
これが彼等の典型的なやり方となり、
日本銀行も大株主がロスチャイルドであることが囁かれていますが、
必然の成り行きだと思います。

9.ロスチャイルド一族のマルクス:共産革命をロスチャイルドが仕掛けた理由

ロスチャイルドがその次に為した最大の施策は、
閨閥の中に居たユダヤ人マルクスを養い、彼に共産主義革命を扇動させたことです。

祖父にラビを持つマルクスは
欧州で迫害を受けていたユダヤ人としての憎悪を深く抱いていました。

そのマルクスを主導したのが、
労働者階級による革命・独裁を唱えるドイツ・ユダヤの亡命詩人ハインリヒ・ハイネで、
パリ・ロスチャイルドの創業者ジェームスの腹心と言える存在でした。

マルクスが1848年2月革命においてパリで発表した「共産党宣言」は、
これまでに存在した全ての社会の歴史は階級闘争の歴史である、と定義し
プロレタリアが革命でブルジョワを倒すことが歴史的必然であると説きます。

封建主義を打倒するブルジョワ革命ではブルジョワに協力するが、
封建主義体制を転覆させることに成功したら、
直ちにブルジョワ体制を打倒するプロレタリア革命を開始する、とします。

端的に言うと、支配階級(封建主義、ブルジョワ)を諸悪の根源とし、
世界の労働者に団結と支配階級の打倒を呼びかけるのです。

マルクスは政治的危険分子とされベルギーからも追放され、
1849年に31才でロンドンに移住します。彼は定職を持たず、
毎日のように大英博物館図書館に行き、文献学者を雇いつつ、
資本論を書き上げます。

マルクスが亡命した頃のイギリス資本主義は、
国内の労働者のみならず、
植民地民族を奴隷化して搾取することが生産力の源泉でした。

マルクスは、大植民地帝国の中心地ロンドンに居ながら、
イギリス資本主義によるアジア支配の実態には、
一言も異議を唱えませんし、

革命運動の矛先が大金融資本家に向かうことは無く、
まずはユダヤ資本家の最大の敵である帝政ロシア
(ロシア皇帝)の攻撃に向かうのです。

本稿の最初でも述べたように、
人類の敵とすべきはユダヤ金融資本であり、
マルクスの議論は極めて的外れで、ご都合主義です。

このような浅薄な思考の人間の主義主張に、
膨大な数の人々が感化され血を流すことになります。
ロシアで起きた革命後の体制は
ロシア皇帝になり替わったユダヤ人勢力による大量粛清と共産党支配でした。

10.初代ロスチャイルド マイアーの25項目の「世界革命行動計画」

ここで、本稿で最も重要な事実をお伝えします。
初代ロスチャイルド家のマイアーが30才の時、
1774年にフランクフルトに12人のユダヤ人実力者達を招いて開いた秘密会議で、

全世界のマン・パワーと資源を独占的に支配するための計画が話合われ、
25項目の「世界革命行動計画」と呼ばれる行動計画書がスタートしたのです。
(ウィリアム・ガイ・カー「教科書が絶対に教えない闇の世界史」成甲書房)

これを見て頂くと、
過去250年もの間ロスチャイルドがやってきた悪行・
人類支配の在り方が良く理解出来るはずです。

1.人間を支配するには暴力とテロリズムに訴えると
最善の結果が得られる。権力は力の中に存在している。

2.政治権力を奪取するには「リベラリズム」を説くだけで十分である。
そうすれば有権者は一つの思想のために自らの力、特権を手放すことになり、
その放棄された力、特権をかき集めて手中に収めれば良い。

3.大衆はどのようにして自由を享受すれば良いのか分からない。
「自由」という思想を利用すれば、階級闘争を生じさせることも可能だ。

4.最終目標に到達するためには、ありとあらゆる手段を正当化出来る。
素直さや正直さといった国民としての立派な資質は政治には支障をきたすから、
支配者となろうとする者は狡賢さ、欺瞞に訴えなければならない。

5.我々の権力は力の中にある。
私が見出している新たな権利とは、強者の権利によって攻撃する権利であり、
既存の秩序、規律の全てを粉砕し、既存の全ての制度を再構築する権利である。

6.我々の富の力は、いかなる狡猾さ、
力によっても損なわれないような強さを獲得する時まで、
表面化しないよう保たれなければならない。
戦略計画の基本路線から逸れることは、
何世紀にも及ぶ営為を無にする危険性がある。

7.群集心理を利用して大衆に対する支配権を獲得すべきだ。

8.酒類、ドラッグ、退廃的道徳、
あらゆる形態の悪徳を代理人を通じて組織的にすることで、
諸国家の若者の道徳心を低下させなければならない。

賄賂もペテンも裏切り行為も、
それが我々の目的達成に役立つのであれば、
続けられなければならない。

9.そうすることで服従と主権を確保出来るなら、
何が何でもためらうことなく財産を奪い取る権利が自分達にはある。

10.我々は「自由・平等・博愛」という言葉を大衆に教え込んだ最初の民族である。
ゴイム(異教徒、家畜、ブタ)の自然発生的で世襲的な貴族社会の廃墟の上に、
我々は金による貴族社会を作り上げた。
それは我々の拠り所、即ち富を参加資格とする貴族社会である。

11.自ら戦争を誘発しながら、
敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。
戦争は対立する双方の国家が更に負債を抱え込み、
我々の代理人の手中に落ちるように主導されなければならない。

12.財を活用して、我々の要求に素直に従い、ゲームの駒となって、
政府を陰で操ることを我々から任じられた人物を選ばなければならない。

13.誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、
自らは姿を隠したまま、非難されることがないようにしなければならない。
大衆への情報の出口全てを支配すべきである。

14.貧困と恐怖によって大衆が支配された時には、
常に代理人を表舞台に立たせ、秩序を回復すべき時が来れば、
犠牲者は犯罪者や責任能力のない人々の犠牲となったと解釈されるよう、
事を進めなければならない。

計算済みの恐怖支配が実現した時点で、
犯罪者や精神異常者を処刑すれば、
我々自身を抑圧された人々の救世主として見せかける事が出来る。

際のところ、我々の関心は正反対で、
減らすこと、すなわちゴイムを殺害することにある。

15.我々の力を行使すれば、失業と飢えがつくりだされ、
大衆にのしかかる。そうすれば確実な資本の支配力が生じる。

16.フリーメーソンのブルー・ロッジ
(フリーメーソン33階級の下から3階級=徒弟・職人・親方、
つまり一般的な会員の集会場の意)内部に
大東社(Grand Orient Lodge:現在はフランスのフリーメーソン本部が名乗る)を組織して
破壊活動を実行しながら、
博愛主義の名のもとで、自らの活動の真の意味を隠すことは可能である。

大東社に参入するメンバーは、
ゴイムの間に無神論的唯物主義を広めるために利用されなければならない。

17.代理人は大衆受けのするスローガンを生み出せるよう訓練されなければならない。

18.恐怖支配は手っ取り早く大衆を服従させるもっとも安上がりな方法だ。

19.全ての戦争の後には、秘密外交が主張されなければならない。
秘密外交によって、我々の代理人が関わらない限り、
諸国家は些細な個人的取り決めさえも結ぶことが出来ないような
支配権が確保されなければならない。

20.最終目標である世界政府に到達するためには、
大規模の独占、莫大な富の蓄積が必要とされるだろう。

21.ゴイムからその不動産、産業を奪うため、
重税と不当競争を組合せてゴイムの経済破綻を引き起こさなければならない。

22.最終的には、我々の運動に尽くす少数の金持ち、
及び我々の利益を守る警察と兵士と、プロレタリアートの大衆が残ればいい、
ゴイムに殺し合いをさせるため、大々規模の武装増強が開始されなければならない。

23.世界統一政府のメンバーは独裁者によって任命され、
科学者、経済学者、財政専門家、企業家、大金持ちの中から選出される。

24.代理人は、その誤りを我々が承知している理論、原則を教え込むことで、
社会の若年層の精神を惑わせて腐敗させる目的で、
あらゆる階級、あらゆるレベルの社会、政府に侵入しなければならない。

25.国家法及び国際法を利用しつつ、ゴイムの文化を破壊しなければならない。
我々に対してゴイムが武装蜂起する時に、
恐怖の組織を諸国家の各都市に組織することにいたしましょう。

この1774年を起点とするなら、
250年に亘って彼等はこれらの施策を実行して来ました。

マルクスの出現はこの文脈から見て必然でした。

真の支配者である自分達は表に出ることなく、
真実を追求する者が現れれば殺すか、
陰謀論者だと言って一笑に付す、
これを全てのマスコミを支配した上で行う。

ユダヤ教徒以外の人間を家畜と定義し、
文化的に腐敗させ、恐怖による支配と殺戮の対象とする。

スペイン風邪やコロナパンデミックも、
大衆を恐怖に陥れることで収奪と殺戮・
人口削減を行う彼等の施策の当然の帰結です。

ここまでの歴史では、
金本位制の中で民間銀行を中央銀行にする施策を見て来ましたが、

拙著「不滅の戦略経営」の最終章で詳しく記載していますが、
1971年のニクソン・ショック(金兌換停止)以後、
急激に世界の金融資産がマネーゲームで急激に膨張して行きます。

しかし彼らは、やり過ぎました。

実体経済である貿易でだけ必要なはずの通貨は、
今や金融資産全体の1-2%でしかない
というところまで金融資産全体が膨張し、過剰に供給された
ドルの下落を阻止するために日本に米国債を買わせ続けましたが、

このような根拠なく額面だけ膨れ上がったドルを決済通貨として使わない、
金兌換通貨でしか決済を行わないとするBRICSが、
西側経済圏のGDPを上回るまでになりました。

こうなると、もう金兌換が世界の標準となり、
これまでのようなマネーゲームは不可能になります。

そのように脆弱なドルが2024年4月20日現在、
154円/$となるほど強くなっているのは何故か、
考えられる仮説は、ドル決済を終結させるためのドル需要の増加、
つまりドル崩壊前の最後の花火が上がっているのではないか、ということです。

コロナパンデミックの茶番とその危険性に気付いた日本人1万人が
3月13日(土)のパンデミック条約反対デモに参加し、
羊たちに恐怖を与えて黙って従わせる施策が、
もうバレバレになっていることが見えて来ました。

更に、4月17日には「新型コロナワクチンによる被害者救済を目的とした国賠訴訟」が
東京地裁に提訴されました。

一番目覚めるのが遅かった日本人が、ようやく気付き始めたのです。

尚、もう一つの巨大財閥ロックフェラーは
ロスチャイルドが育てた米国子会社というべき存在で、
これらは一体として見ておくべきです。

ロックフェラーは、医療業界で絶大な権力を持ちます。
ロックフェラー財団を設立して石油化学系薬品の利用拡大に繋がる
大学・研究機関にのみ研究費を出すことで、医薬利権拡大を図って来ました。

本稿は、「金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った 安部 芳裕」 (5次元文庫)と
「ザ・ロスチャイルド 林千勝」(経営科学出版)を参照し、
私の知見を加えて再構成してお届けしています。

11.明治維新を主導したのもロスチャイルド

1868年 日本で明治維新が起きますが、
これを主導したのはロスチャイルド・ロンドン家です。

清国からアヘン戦争による収奪を成功させる中で、
日本を収奪の対象として活動するのは当然の流れで、
自ら戦いに手を染めることなく、現地人同士の戦いを主導し、
勝ち組を配下に置く施策でした。

明治維新を日本の近代化のための革命であるかのように印象付ける操作が徹底的に行われ、
現在位に至りますが、
お金の動きを見ろ!というスタンフォード大学 西鋭夫教授の言葉の通り、
維新は英国のアジア戦略の一部であり、
それ以後日本は実質的に英国の支配下に置かれて行きます。

政党の名前に「維新」という言葉を冠するのは、
歴史の本質を見ていないからであり、
そうした人々には政治家を仕事とする資格が無いと感じます。

ロンドン家は討幕派の薩摩・長州を裏から支援して操りました。
維新を仕掛けた際の日本からの見返りは大量の金であったと言われています。

日本での実働部隊は大きく二つあり、
①ジャーディン・マセソン商会長崎支店長トーマス・グラヴァー
(歌劇「蝶々夫人」の夫)が坂本龍馬からの発注を受けて
スコットランドから武器・弾薬を軍艦で日本に運ばせました。
龍馬は、薩摩の名義でこれらを長州に持って行って両者に同盟を結ばせたわけです。

坂本龍馬の活動費、武器購入費用を誰が出していたのかは明らかです。

②ジャーディン・マセソン商会横浜支店長ウィリアム・ケズウィックは、
伊藤博文や井上薫ら長州ファイブを支援してイギリスへ秘密留学させます。
ジャーディン・マセソン商会は、中国のアヘン戦争を仕掛けた実働部隊であり、
ロスチャイルドの先兵です。

明治維新で起きていた重大事、第二次世界大戦開戦に至る経緯、
敗戦後にマッカーサー・GHQが作り上げた日本の支配構造については、
真実に迫る内容を掴んでいるのですが、
少しお時間を頂いて検証と深堀りを更に進めた上で、
改めて配信したいと思います。

ユダヤ教、ロスチャイルドのお話はネガティブな印象を我々に残すものばかりですが、
あれだけ洗脳の深かった日本人に覚醒の兆しが見えていることは、
私にとって心に希望を持たせてくれる出来事です。

ロスチャイルドの思想は、支配者の思想であり、物質主義の最たるものです。
彼らの野望を満たすために、支配構造としてのヒエラルキーを作り、
誰もが階層の上を目指すこと、
地位と権力とカネを最大化することを目的とする価値観で庶民を洗脳して来ました。

しかし、ここに来て見えて来ている通貨制度などの制度上の再編の兆し、
人々の気付き・覚醒は、物質文明を乗り越えて、
真の豊かさを人々が求める時代の到来、精神文明の時代の到来を予見させます。

12. Never Enough

最近、ブレイクしてきた米国NYの歌手、ローレン・オーレッドさんのお話が、
時代の予兆を示していると感じたので、ご紹介します。

2018年にヒットした映画「The Greatest Showman」の
”Never Enough”という有名な曲のシーンは女優さんが演じ、
ローレンさんが実際には歌っていたのですが、
彼女が人前に出ることがありませんでした

彼女は、この曲の自分にとっての意味を考え、
人前で歌手活動をする決心をし、
2022年 BGT(Britain’s Got Talent)に出場し、
会場を湧かせゴールデン・ブザーを獲得します。

その年の最終コンペティションで優勝出来なかったものの、
サイモンが彼女を2024のAGT(America’s Got Talent)に出場させ、
アメリカの人々に紹介し、観客の度肝を抜きます。

スタンディング・オベーションの様子はこちらからご覧頂けます。

その後、彼女の公式チャンネルで、
この曲の彼女のオリジナルミュージックビデオをアップするのですが、
ここでも歌唱とパフォーマンスの素晴らしさを堪能頂けます。

彼女は、ここでの固定メッセージで
どれほどの物質的な富も、
愛と本質的な存在、真実で満たされた人生に比べることはできない、
と言っています。

物質的価値を乗り越え、精神的価値を希求することは
彼女の人生の在り方であり、
この曲に込められた思いであることが伝わって来ます。

リーダーに求められる時代を捉える資質 今大きく時代が変わろうとしている

リーダーに求められる時代を捉える資質

経営者・経営層がリーダーとして組織を牽引するにあたっては、
巨視的な視点で時代を捉えておく必要があります。
そのためには、事実を曇りのない目で捉えることが最も重要です。

僅か数日で大きな世界的な変転が起きるかも知れませんが、
この原稿を書いている2024年4月14日時点での考察としてお伝えします。

今、日本では裏金問題で摘発されるべき議員達がその職に居座り続け、
悪政の限りを尽くそうとしています。

3月20日(水)春分の日に行われた深田萌絵の声掛けで参集した原口一弘代議士、
我那覇真子などの真の国士達の発言をお聞き頂ければ、その深刻さがお分かり頂けると思います。
(敬称略にて失礼します)

パンデミック条約、憲法の緊急事態条項、地方自治法改変による自治体に対する政府の命令権の創設など、
ひとたび政府が指揮権を持つべきと自ら判断する事態が起きると、完全に言論を封殺することが出来る、
まさに大戦前夜の状況にあることがお分かり頂けます。

WHOのパンデミック条約というのは、パンデミックを起こすウィルス等が発見されたら、
その情報を公開して製薬会社がワクチン開発を行い、その利益をどう分配するかを定めるためのもので、
決してパンデミック撲滅のための活動ではありません。

Youtubeに続くニコニコ動画での続きの中で深田氏が伝えているのですが、

その中で日本が中心となってパンデミック時の監視システムを世界に提供するとしているのですが、
実態が中国企業であるTSMCとソニーが熊本工場で提供する半導体に、
NTTが持つ通信技術IOWNを加えることで世界監視システムが完成する。

そこで、特許を取ることを定めているNTT法が邪魔なため、
それを排すればIWONは中国・ファーウェイが自由に使えることになるというものです。

NTT法改悪は外資に通信インフラを売り渡すことが出来るようにする
という国防上の問題だけではないのです。

そうした中で、昨日3月13日(土)に池袋で
パンデミック条約反対デモが1万人とも3万人規模になったとも言われていて、
最も覚醒が遅れていた日本人がようやく目覚めたという意味のある出来事で、
世界のニュースで取り上げられているのですが、

日本でこれを報じた大手メディアは時事ドットコムとYahooニュースのみで、
大手新聞社・テレビ局は相変わらず政府に都合の悪い重大ニュースを報道しない姿勢を貫いています。

1.日本のマスコミは真実を伝えない

もう既に多くの方が気付き始めていると思いますが、
コロナウィルスというものは、そもそも自然界には存在していません。
誰もその存在を証明出来ていないのです。

厚生労働省は、”それが存在するという前提で”コロナワクチン接種を推進して来ました。

一言でいえば、コロナによるパンデミックは
国際経済フォーラム(WEF)主催者達と世界保健機構(WHO)によって
周到に計画され演出された嘘であり、
ワクチン接種で利益を得る者達によるビジネスです。

欧米人達はこれをプランデミックと呼んでいます。

私は、このことを3年前に察知してブログ記事にするとともに、
20名ほどの自分の知人・友人達にこのワクチンは絶対に打ってはいけないと
呼びかけましたが、それを理解して接種を思いとどまってくれたのは、僅か1名でした。

この時の知人達の反応は、無視するか、
私のFacebookアカウントが誰かに乗っ取られているのではないかと心配して下さるか、
もっとウィルスのことを勉強してください、という有難いお言葉を頂くかでした。

当時ブログに書いたことは以下の内容ですが、
今まさにその時に警告していたことが現実になり日本だけでも数十万人に及ぶ死者が出ています。
http://bcreate03.xsrv.jp/biz3.xyz/2021/09/

毎年インフルエンザで亡くなる方が1万人ほどなのですが、
2020年は突然インフルエンザ死がゼロになり、
コロナ感染による死者が1万人とされます。

これによりコロナの恐怖があおられ、
マスコミはPCR検査の陽性とされた者を「無症状感染」という論理破綻した用語を創り出して、
その陽性者数を累計値で示し更に危機感を煽りました。

そこから、人体の治験を経なくてもコロナワクチンを認可するという特別措置に根拠を与え、
一斉接種が2021年に始められます。

もともとPCR検査は、その開発者が「ウィルスの検知には使えない」と言っていたもので、
水や果物でも容易に「陽性」の結果が出る代物です。
この開発者キャリー・マリス博士が2019年夏に謎の死を遂げた途端に、
この検査をWHOが正式な試験方法としてオーソライズし世界中に広めました。

嘘の検査によって、存在しない感染者が「無症状感染者」として累計され、
世界中がパニックに陥り、ワクチン接種を切望するようになりました。

このからくりに欧州の人々が早くから気付いて、この嘘を暴き始めたこともあって、
欧州・米国ではこの嘘に気付く人々が増えました。

“【EU委員会の公式会見:2022年11月】
「政府や民主主義国家の全てが巨大な嘘だった!」
「国民は騙されていました」
「決して公衆衛生では無く、コロナの波を抑えるのでも無く人々を破壊するためでした」”

https://twitter.com/toranpu20/status/1592089675283714048

欧米ではマスク装着を無意味だとする意見が力を増して、
マスクも接種もしない人が増えて行くのですが、
日本はこの気付きが最も遅く、2023年までマスク脱却できず
2024年になってもまだワクチン接種が続けられました。

因みに、ちょうど100年前にスペイン風邪が流行して数千万人が亡くなった事件がありましたが
この時のパンデミック対策を主導していたのは、ビル・ゲイツの祖父です。
スペイン風邪が発生したと騒ぎ立て、ワクチンを打たねばならぬとして接種を進めましたが
実はスペイン風邪などというものは存在せず、接種したワクチンが引き起こした症状が
スペイン風邪の正体だったのです。

コロナでもこれと全く同じことをやっているわけです。
ビル・ゲイツの家系は正真正銘の犯罪者の家系です。
彼はコロナパンデミックへの投資で莫大な富を手にしています。

そうした中で、京都大学の福島名誉教授がコロナワクチンの問題を指摘した記事がようやく
文芸春秋4月号で出されたので、
さすがに政府が国民に牙をむいていることに気付く人が増えているのではないかと思います。

この2年くらいの間に、福島教授を始めとした大学教授達が
厚生労働省の役人に詰め寄る会合が持たれたり、
ワクチンで家族を失った被害者達、各地域の有志医師達による告発が
Xで拡散されていましたが、日本のマスコミは一切取り上げません。

彼等は真実を人々に知らせるジャーナリズムとは正反対の、
特定の政治権力のプロパガンダ装置、洗脳装置でしかありません。

2023年はじめにツイッター(現X)を買収したイーロン・マスクが、
その後の投稿でいみじくも言っていたのが、

ツイッターを買収して、これまで陰謀論だと言われていたことが悉く真実だったと分かった、
ということです。

彼は買収して早々に、所謂言論統制を仕事にしていた役員以下をごっそり首にします。
彼等は米国でも日本でも政府の指示に基づく言論統制を盛んにやっていました。

今、日本で真実を知りうるマスメディアは唯一Xだけです。
Google傘下のYoutubeは、真実を語ると悉くチャンネルをバンされるか
都合の悪い投稿は削除させられます。
Facebookの言論統制も同様です。

そうした中で、ダイレクト出版のような一部の出版社は
歴史と政治・経済の真実を伝える地道な活動を続けていて、

週刊誌では光文社系の女性自身だけが
パンデミックの最中にワクチンに疑問を呈する記事を発信していました。

ローカル放送局では、CBSテレビとそのアンカーマン
大石邦彦氏が徹底してワクチン被害を追及していて頭が下がります。

2.底の浅い言論界

言論界においても、このような子供だましのパンデミックのトリックに気付いて発信する者がなく、
詭弁をもって他者を論破する底の浅い言論人が幅を利かせる状況です。

かつて、哲学者として時代の寵児であった東浩紀が最近どのような発言をしているか
落合陽一との対談を覗いてみたところ

ウクライナとの戦争においてロシアにいかに正義を実行させるかという議論をしていました。

哲学者といえども、日本のマスコミが作り出す
「ロシアが悪、ウクライナが被害者で正義である」という事実認識しかしていない、
ということに唖然としてしまいました。

私自身は元ウクライナ大使の馬淵睦夫氏が最も的確に真実を伝えていると考えていて、
プーチンのウクライナ侵攻は米国ネオコンの傀儡政権であるウクライナ政権、
ネオナチ軍によるロシア系住民虐殺を阻止するためのものです。

この程度のことが分からず正義について語るなど、何と底の浅い哲学者でしょうか。
私は哲学という営み自体にかねがね疑問を抱いていましたが、
この一事をもってその存在意義に関する否定的認識が更に後押しされました。

ましてテレビに出て来る言論人や、コメンテータ、メインキャスター達など、
本質を外れた枝葉の部分の議論で正義感を演出する彼等の主張を聞く時間が
如何に無駄であることでしょうか。

3.真実を知るのはそんなに難しくない

実は、真実を知るのはそれほど難しくありません。
書籍だけは爆発的影響力がないためか、言論弾圧を受けずに済んでいます。

1980年代には広瀬隆「赤い縦 ロスチャイルドの謎」が出版され(今は集英社文庫)、
緻密な家系図調査からロスチャイルドの閨閥がどのように形成され、
具体的にどんな人物が居て何をして来たかが明らかにされました。

広瀬隆氏の功績は、その壮大な成果物だけでなく、
家系図が彼等の人脈を理解する上でのカギとなること、
つまり彼等が血縁幻想しか頼りに出来ない生命体であることを明らかにしたことです。

日本人は、生みの親と育ての親のどちらの愛情が深いかを良く知っています。
両者が一致することが叶わない場合でも、育ての親の愛情に勝るものはありません。

これが人間です。

彼等にはその感情が欠落していて、
人の命に対して何の感情も持たず、
ひたすら富と権力を追い求めます。

私は、人間の心を持っていない彼等は単なる生命体で人間ではないと理解してから、
悉くその行動に納得が行くようになりました。

私はこの時点から、日本のジャーナリズムが全く頼りにならないことを察知し、
真実を伝える著者達を探し出して情報収集をし、世界と日本の真の姿を見極めてきました。

先に挙げたダイレクト出版は、一貫して経営・マーケティングの良書を翻訳出版する活動を土台にして、
様々なマーケティングセミナー活動を行っていますが、

関連会社の経営科学出版に数多くの有力な論陣が名を連ねており、
一例として林千勝氏も巨大金融資本や日本の本当の歴史を明らかにする活動をしています。

更にGHQによって焚書された数々の著作の復刻は我々の事実認識を正す上で極めて重要な取り組みです。

経営者の皆さんに向けての発信の中で、このようなお話をしているのは、
人の上に立つ立場の皆さんが、事業と社員の皆さんを導いて行くにあたり、
その事実認識を正しく持てるかどうかで、

事業存続の問題だけでなく、
社員の皆さんの命を危険に晒すことになるからです。

このパンデミック騒ぎの中で、私が知る限りでは、
ワクチン接種に疑問を呈して社員に接種を禁じたのは大手ではタマホーム社長だけで、
ロート製薬社長が懐疑的意見を述べていたに留まります。

私のベトナム時代のお客様の一人がワクチン接種の翌日には帰らぬ人となりましたが、
その企業も工業団地も一切その事実を伏せていました。

日本の多くの職場では、ワクチン接種者が亡くなったり、欠勤が増えて
人員体制に大きな欠損を抱える状態になっているのではないでしょうか。

ワクチン接種は免疫機能を弱らせてしまうので、
ただの風邪でも重症化してしまうこと、
酸化グラフェンという物質が血栓を引き起こすことが分かっています。

そのワクチンの解毒に特効薬として機能するイベルメクチンは
日本では普通の薬局で手に入れることが出来ません。

私の親しいベトナム人の友人には、ワクチンは打ってはいけないと再三伝えていたものの、
かの国でも周囲の同調圧力が余りに強く接種してしまったところ、
体中に帯状疱疹が出てしまいました。

その時、私が送ってあったイベルメクチンをすぐに飲むよう伝えたところ、
翌朝にはすっかり綺麗な肌を取り戻していました。

帯状疱疹が再度起きた際も、すぐに同薬を飲むよう伝えたところ、
やはり翌朝には快癒していたので、この薬の効果はかなり確かだと思います。

因みに日本で購入したいという場合は、
お薬ドットコムなどのサイトで扱っている海外からの直輸入品を購入することになります。

こうした事態を想定して、ベトナムから帰国する際に8箱購入して持ってきましたが、
日本の職場で接種後の体調不安定な方々に配っていたら半年もかからずに配り終えてしまいました。

4.最も信用できないのが宗教団体

私が「経営者は、人は他者への愛に生きるべきだ」として、
経営の偉人達の行動と理念を言語化したことに宗教的背景は一切ありません。

キリスト教、とりわけカソリック教会が一つの巨大な団体として組織化され、
西欧各国が他国の植民地支配をする際の先兵として、支配装置として機能して行った事は
誰もが認識するところだと思います。

また、日本においても、
偶像化された教祖のもとで、あらゆる組織的犯罪が行われているのですが、
それらが明らかにされ断罪されるには、まだまだ時間がかかりそうです。

いずれにせよ、
不完全であるはずの人間を神として崇める行為自体に強烈な嫌悪を抱き、
徹底した合理主義者であろうとする私自身が
何らかの宗教に帰依した時は、思想的敗北、思想的な死であるとして、
自らを全否定することになるので、それはあり得ません。

明治期の思想家として足跡を残した内村鑑三が唱えた、
聖書との対話のみによる信仰を志す無教会主義だけは否定するところではありませんが、
その道を志向するには至っていません。

経営の実務家達が、それを極めた先に到達したのが
「他者への愛に生きる」ことであり、そのことに大きな意義を見出したのです。

「愛」という言葉が「○○は地球を救う」などと浅薄な商業主義のプロパガンダとして使われ、
言葉が余りに手垢で汚されている実情を考えると、この言葉を使うことにリスクを感じつつも、

その真意を真摯に伝えることで読者の皆さんにはご理解頂けるはずだと考え、
その使用に踏み切りました。

本稿でお伝えしたいことは、物質文明の極限にまで達した腐敗が白日の元に晒されつつあり、
次第に人々が精神文明に目覚めて行く、風の時代が近づいているのではないか、
ということなのですが、

その先の未来を暗示する出来事と共に、
まだまだ事実認識の基本中の基本でお伝えしたいことが多くあり、
それらを後日に譲ることとして、本日はここまでとさせて頂きます。

人間的で豊かな感性を持つ経営者ほど、迷い、悩み、時に自分を責めます。

私の経営論は
松下幸之助を含む3人の偉人達が到達した「人は如何に生きるべきか」に対する答えと、3つの大企業の経営ノウハウ、法人営業として1兆円企業で最高査定を得たスキル、千人規模の企業の総務人事役員としての組織体制整備経験を総動員して、
経営の根幹は僅か3点であることと実行の適正手順を見出し、
その視点で広範な経営学の知見を体系化して加えることで、
経営者の迷いを一掃します。

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